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Accumu Vol.11

eラーニングの市場動向

京都コンピュータ学院 青山 佳世

現在eラーニング(e-learning)が非常に注目されているeラーニングには企業内教育におけるものや高等教育機関におけるものなど様々であるがその市場は2005年には全体で3000億円を超えるものになると予想されている本稿では2002年現在で既に取り組まれているeラーニング導入例を概観しながらその市場動向を探る

はじめに

1997年頃から始まった教育のIT化は日本にも押し寄せており次世代遠隔教育の一つであるeラーニングが注目されているeラーニングは「ネットワークや電子メディアなどの情報技術(IT)を活用した教育研修形態の総称でありeラーニング提供者と学習者がeラーニングシステム(インターネットイントラネット通信衛星)などを通じて相互に繋がっているもの」(注1)と定義される

経済産業省商務情報政策局情報処理振興課では『何時でも何処でも(Anytime Anywhere)』『個人ごとにカスタマイズが可能(Anyone Anything)』の二つのキーワードを提示している「インターネットに家庭からアクセス(24時間利用が可能)」「職場の休憩時間に自分の机からアクセス」「公民館などの公共機関などからもアクセス」「PDAを使って出張中の新幹線の中で研修」できることが『何時でも何処でも』ということであるまた『個人ごとにカスタマイズが可能』とは「理解に応じてコースを選択/組み合わせ(既知の不要な部分を飛ばすことが可能/将来はコースをリアルタイムに変更が可能)」で「興味に応じて関連情報へ(リンクによって自由自在に)アクセスできる」という意味である(注2)

eラーニングの学習形態にはインターネットイントラネットなどのWBT(Web Based Training)テレビ会議システム他にも通信衛星ウェブカンファレンステレビビデオオンデマンドなどが挙げられるここで重要なことは「インタラクティブ」すなわちeラーニング提供者と学習者との相互通信がなくてはならないということであるまたeラーニングは同期型(synchronous)と非同期型(asynchronous)に分類される同期型とは受講者と教育者が同一時間帯に相互通信を行っているものであり非同期型とは現行のEメールシステムのように双方が恣意的に通信時間帯を選ぶものであるeラーニングシステムで必須の情報は①コンテンツ=解説演習シュミレーションコース構造戦略など②学習者情報=氏名年齢アドレス職種学習履歴成績など③学習体系=カリキュラムスキル体系コンピテンシーなどであるがこれはすなわち学校のバーチャル化に他ならない

2001年7月下旬に東京で「e-Learning Forum 2001 Summer(注3)」というカンファレンスが開催された本稿ではそこでの各発表を基に国内のeラーニング市場動向を概観する

eラーニングの需要

eラーニングに対する興味

eラーニングは遠隔教育の一つであるがその意識調査によるとすでにインターネットを利用している人の77%がeラーニングに興味をもっている


遠隔教育で今まで利用したことのある教材

ところが一方で今まで実際に利用したことのある教材はペーパー教材が86.4%インターネット利用の遠隔教育経験者は4.5%にとどまっている

これはインターネットを使った遠隔教育(すなわちeラーニング)に興味を持っている学習者は多いが利用したことがない学習者が多いつまりインターネットを使用した遠隔教育に対する需要が高いことを表している

eラーニングの各種パターン

続いて現在どのような講座がeラーニングで開講されているか具体例を見ていくALIC(先進学習基盤協議会)はeラーニングを新規需要を開拓する「新規需要パターン」従来の教育訓練をeラーニングに移行し新規需要開拓も見込んだ「組み合わせパターン」従来の教育をeラーニングに移行した「移行パターン」の三種に分類しており本稿もそれに従う

新規需要パターン
1 信州大学インターネット大学院

信州大学工学部情報工学科では文部科学省の大学院設置基準改正をうけ遠隔教育を中心としたコースを設置するに至ったそれは卒業に必要な単位のうち修士論文発表以外の全ての単位を遠隔教育で取得可能としたコースである入試は一般選抜と社会人特別選抜の二種類があり前者は四年制大学卒業者が対象で後者は社会人をメインターゲットとしており入学資格では必ずしも大学卒業を必要条件としていない

このコースは自由な時間での在宅学習が可能であることからこれまで講座受講を行っていなかった層つまり社会人勤労者を中心とした新規ユーザの掘り起こしを主な目的としたものであることがうかがえる入学案内もPDFファイルをインターネットでダウンロードすることができるため一日約200通のダウンロードが行われており2001年4月の発表以来定員(一般選抜30名+社会人特別選抜若干名)をはるかに上回る入学希望の問合せがあるという

2 東京都世田谷区 情報リテラシー教育 新学習プロジェクト

これはインターネットを利用した新学習プロジェクトであるパソコンを学びたい意欲はあるが今まで学ぶ機会のなかった人を対象として受講者を募集している小中学校教員を含む世田谷区在住の35歳以上の社会人120名を対象とした実証実験で新規ユーザの開拓とともにその修了者を別の新たな講座のユーザと導くことが見込まれている

3 NOVA お茶の間留学

テレビ電話システムを用いた語学学習プログラムでテレビCMでもよく放送されているこれは距離的時間的に教室に通うことが困難な層(サラリーマン地方在住者)を中心に受講者が増加しており現在月に2000名の新規登録があるという英語フランス語ドイツ語スペイン語イタリア語中国語の各講座が開講され非常に幅広いラインナップであるこれは従来の対面学習の顧客が移行する場合もあるが新規ユーザの開拓を主な目的としている

組み合わせパターン
4 電気通信大学「産学協同プログラム」

電気通信大学では社会人学生を対象にeラーニングプログラムを開講しているこれは講師に企業研究者開発技術者なども起用した産学協同プログラムである講義コーディネータ(学内スタッフ)が全体計画を立案し別の学内のスタッフがシステム管理などの役割を分担して運営にあたっているそれぞれが分担する作業の内容は講義コーディネータは社会人学生を中心とした受講者のいる講義に関して企業を含む学内外の講師陣に講義の発注を行う講師陣は講義管理者(学内スタッフ)にウェブ教材の作成を依頼したり授業風景のビデオ撮影を依頼したりできる学内のスタッフはそのコンテンツをサーバにアップし受講者に配信する講義内容を配信された受講者はWBTやビデオオンデマンドにより授業を受け課題はウェブを使って送信するもちろん受講者はBBSやチャットEメールで直接講師陣と交信することも可能である同時にTA(Teaching Assistant)を配置し学生指導の補助も行っている

移行パターン
5 IBMの企業内教育

企業内教育においても従来の集合型研修とは異なり従業員がそれぞれの勤務地で自由な時間に研修を受けることができるeラーニングの需要が高まっている

日本IBMでは社員研修のうちすでに45%がeラーニングに移行している1997年の新人研修は440名に対して新学習形式「Net Class」で実施されたまた「IBMフォーカススキル研修」という全社員を対象とするウェブレクチャー方式の体系的学習が実施されており2000年2月から8月の間に4000名以上の社員が受講しているこれも従来の対面授業や紙メディアで行われていた学習のeラーニングへの移行である


eラーニング実施例のターゲットユーザ,条件,使用システム

以上のeラーニング実施例をそれぞれのパターン別に求められる条件用いられているシステムターゲットユーザを一覧にしたものが表3である

eラーニングの主なターゲットユーザは集合教育が困難なユーザ時間的地理的に障害のあるユーザ希望に添った講座がなかったユーザなどである従って求められる主な条件は従来型の教育と同等以上のクオリティを保つことユーザの学習の障害となる原因をとりのぞくことユーザの希望に添ったコースが開設できることなどである


紹介事例にみるeラーニングのメリットと課題

右記紹介事例を実施している学校企業側から見たeラーニングのメリットと今後の課題をまとめたものが表4である

これらeラーニングを実施している学校企業側から見たメリットは各受講者の学習意欲や理解度に合わせて授業を進めることができる写真動画などを使うことで学習効果を高めることができるサービスイメージ向上に繋がることなどが挙げられるまた『eラーニング白書』によると表に列挙したもの以外に受講する機会が少ない教育内容のものを受講できることなどがメリットとして挙げられている一方常に付随する課題として学習者にコンピュータリテラシーネチケットを予め習得させておく必要があることまた学習ペースがつかめず脱落する可能性が高いので教員によるこまやかな学習サポートが必要であることなどが挙げられている

eラーニングを導入する側である企業学校などの意識を見ると80%が前向きに検討しており具体的に導入を検討する予定のところは25%にのぼる(注6)また大学などではWWW上での授業の公開やBBSとeメールによる授業への質問などを実施したいとしているが実際には事務サービスのIT化が多少始まった程度の学校が殆どである

将来的に教材の流通性再利用性を高めるために世界各地の遠隔教育推進団体やISO(International Organization for Standards:国際標準化機構)により教材情報やシステムの国際標準化の検討が進められている後発の教育機関は世界標準を視野に入れてeラーニングを導入していく必要があろう

eラーニングの教育効果

大学間での単位互換制度や海外大学のインターネットを用いた遠隔教育講座の単位認定など一部の大学ではeラーニング導入が進んでおり初等中等教育においても教育の情報化プロジェクトや新学習指導要領などにより同様に導入が進んでいる信州大学工学部情報工学科ではプログラミング言語(変数計算アルゴリズム関数など)の14科目(2000年現在)をeラーニング形式で行っているこれはIBMの例と同じく対面授業や紙メディアで行われていた学習からeラーニングへの移行であるがこの信州大学工学部情報工学科の例からeラーニングの教育効果を見てみよう

従来対面授業方式とeラーニング学習の成績比較

表5は信州大学工学部情報工学科の1回生を対象にプログラミング言語(変数計算からアルゴリズム関数)の科目においてeラーニングと対面授業での成績を比較したものである(注7)


学生に対して行ったアンケート結果

グラフ12は同じく学生に対して行ったアンケート結果である

この信州大学工学部情報工学科の例ではeラーニングの導入によって平均点は約21%上昇しリタイア者数は5.9%から1.5%へと減少しているまた学生のアンケート結果によるとeラーニングのほうが理解しやすいという回答が43%に対し従来の対面授業のほうが理解しやすいという学生は9%今後の学習形式に関してはeラーニングのような学習形式を支持する学生は69%にも上ったeラーニングは従来の対面授業と比較すると全般的に教育効果が高いといえる

アメリカにおける各調査でも同様にeラーニングの学習効果のほうが高いという結果が出ているものが多いIT(情報技術)を活用したeラーニングにより新しい教育方法が実現できるのである

国内eラーニング市場規模の概算

次に具体的にマーケットがどのくらい伸びてきているのかを見るALICは供給サイドと需要サイドの両面から概算している供給サイドについては主要なサービスベンダシステムベンダコンテンツベンダそれぞれに対して国内の現在の売上及び今後の売上見込みに関するアンケートを実施しベンダ側の視点でのマーケット規模を試算しているまた需要サイドについては教育現場別に対象となるユーザ層の人口教育研修にかける費用eラーニングの浸透率から教育を受ける側の視点でマーケットを試算している

1 供給サイド
サービスベンダ

現在の主要サービスベンダの売上実績は10億2000万円だが2005年には個人法人向け合計で579億円現在の約56倍の売上見込みが予想される

システムベンダ

システムベンダの売上内容としてはシステム提供ホスティング教材作成がある現在の売上実績は50億5000万円でシステム提供がそのうち55%を占めているが2005年には総売上見込みが436億5000万円に伸び教材作成コンサルがそのうち47%を占める見込みとなっているシステムベンダの主力売上は教材作成コンサルティングになることが予測されている

コンテンツベンダ

現在の売上実績はコンピュータ関連教材を中心に11億7000万円だが2005年にはビジネス分野を中心に現在の約13倍の151億8000万円の売上が見込まれる

2 需要サイド

ALICの調査によると2005年には1500万人以上3000億円を超える規模のeラーニングマーケットの確立が予測されているそのマーケットの中心は1200万人の対象者を持つ企業内教育であり1100億円を超える売上が見込まれている受講者一人当たりの単価が高い高等教育市場もバーチャルユニバーシティの発展に伴い1000億円の売上が見込まれている(注8)

IT技術者教育

企業において,どの分野でIT技術者が不足しているか?
技術者が自費で学習を行う際の意識調査

表67は中央情報研究所(CAIT)が行った平成一二年度のアンケート結果である表6は国内の公共機関24ユーザ企業245ベンダ企業209の合計478団体に対して行われた『どの分野の技術者が不足しているか』という問に対する回答をまとめたものでありIT技術者不足を感じている企業機関が非常に多いことがわかるこれを補うものとしてもeラーニングは有効であるその理由は同じくCAITが調査した「技術者が自費で学習を行う際の意識」(表7)から読み取れる

表7によると情報処理技術者にとっては価格場所時間の問題が大きく自己意思自費での研修参加には消極的である代替学習方法としては書籍等で間に合わせるというものが多いこれらの点より情報処理技術者に対しても場所時間が自由になるWBTに対する潜在的需要が高いということがうかがえる

IT教育需要予測

IDC(注9)調査によると企業のIT教育需要において2002年の国内マーケットは1402億円を超える見通しで2004年には1929億円に達することが予測されているそれに対して海外のマーケットでは企業がコスト削減を目的としてIT投資を増加させることから企業内のIT技術者不足が生じている2000年全世界でのIT教育収益は220億ドルであったといわれ2005年には410億ドルに拡大すると予測されているまたアメリカでは2004年までにeラーニングが教室での対面授業を超えて主な教育実方法となるとIDCは予測している

IT教育以外のeラーニング市場動向

IDC調査によるとアメリカでのeラーニング市場においてIT教育以外の分野の売上の割合は2000年時点で22%であったが2003年までに50%を超えると予測されている現在では非IT教育のeラーニング化はあまり進んでいないがIT教育分野のそれにおいてノウハウを得たベンダが急速に非IT分野に進出することが予測されている規模の大きい組織ほどeラーニング化によるメリットを得やすい既にメリルリンチチェースマンハッタン銀行JPモルガンチェース&カンパニーなどが非IT分野の企業内教育を導入している

またアメリカの高等教育においてeラーニングは1999年に1500校で実施されていたが2004年には3300校を超える大学で採用される見通しでその市場規模は7億5000万ドルに成長する見込みである

ALICの国内主要ベンダに対するアンケート調査結果を見ると国内の傾向もアメリカと同様であることがうかがえる現在各ベンダはIT関連教育に力を注いでいるが将来的にはコンテンツベンダサービスベンダともに注力分野をコンピュータ関連からビジネス関連へとシフトしていくだろう

まとめ

eラーニング市場は今後56年で数倍になることが十分予想される

企業のeラーニング市場動向は不況の下で教育コスト削減を目的とした導入例が増えていることが特徴である(注10)eラーニングは場所及び時間の制約から自由になり各種コストを削減できるためである企業のIT投資に対応する際の技術者不足を補うために企業内でのIT教育に対するニーズが高まっており現時点ではeラーニングがIT教育に用いられる事例が多い先に述べたアメリカでの増加予測と同様に国内の企業内教育においても非IT教育分野も含めeラーニングが主流になるだろう

高等教育機関のeラーニング市場においては少子化時代に伴い社会人教育など新規ユーザの掘り起こしが必要であるアメリカでは1999年時点で既に35%以上の大学が何らかの形でeラーニングを実施しており2004年にはその比率は80%を超えると見込まれている一方国内では残念なことではあるが今のところ事務手続きやレポート提出でのIT化が始まっている程度で授業全体のeラーニング化IT化には至っていないところが殆どであるしかし高等教育は企業内教育に比べて一人にかかる教育コストが高く2005年には1000億円市場を形成すると見込まれる

なお日本のインターネット関連市場の拡大を阻む要素のひとつとして通信費が高い点があげられたが2001年9月よりADSLサービスが始まりそのエリア内のインターネット接続料金は世界最低水準となったこれによりeラーニング市場はますます発展することだろう

◆文中脚注

(注1)先進学習基盤協議会「e-Learning Forum 2001 Summer」より

(注2)先進学習基盤協議会「e-Learning Forum 2001 Summer『IT関連施策と教育』経済産業省商務情報政策局情報処理振興課係長 藤原慎氏発表」より

(注3)e-Learning Forum実行委員会主催 http://www.alic.gr.jp/event/2001/forum/

(注4)スマートリンク「企業eラーニング調査」(2000.11)より

(注5)ALIC「遠隔教育の利用動向調査」(インターネット調査)より

(注6)スマートリンク「企業eラーニング調査」(2000.11)より

(注7)不和中村山崎大下:『Webを用いたドリル型CAIシステムによる大学講義とその評価』教育システム情報学会 研究報告 Vol.2000 No.1(2000-07)

(注8)供給サイド需要サイドいずれもALIC調査結果による

(注9)International Data Corporation の略 (http://www.idc.com, http://www.idcjapan.co.jp

(注10)(財)日本情報処理開発協会中央情報教育研究所『平成12年度情報処理教育実態調査報告書』による

参考文献資料

●ALIC編著「eラーニング白書」より

メディア教育開発センター「高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査」(2001.4)

電気通信大学大学院情報システム学研究科岡本「文部科学省産学協同教育プログラムの実施について」(2001.2)

スマートリンク「企業eラーニング調査」(2000.11)

山本「技術者教育の損益分岐点による評価」(1999)

山本「e-Learningの光と影<市場化>への課題」(1999)

●IDCプレスリリース

Japan IT Education and Training Market and Trends, 1999-2004 (IDC#J0080)

Distance Learning in Higher Education : Market Forecast and Analysis, 1999-2004 (IDC#W23539)

Worldwide and U.S. Corporate IT Education and Training Services Market Forecast and Analysis 2000-2005 (IDC#B24651)

The U.S. Corporate eLearning Market Forecast, 1998-2003 (IDC#W21323)

●(財)日本情報処理開発協会中央情報教育研究所「平成12年度情報処理教育実態調査報告書」

●参考事例URL

信州大学インターネット大学院 http://www.cs.shinshu-u.ac.jp/Nyushi/sugsi/sugsi-press.html

NOVAお茶の間留学 http://www.nova.ne.jp/ochanoma/

IDC http://www.idcjapan.co.jp http://www.idc.com

●『Eラーニング』坂手 康志(アイキュースリー代表取締役社長)東洋経済新報社(2000.12)

●『実践的スキルの習得技法 eLearning』山崎 将志(アクセンチュアマネージャ)ダイヤモンド社(2001.1)

●『Eラーニング』吉村 克巳(ルポライター)H&I(2001.1)

●『NET LEARNING―事例に学ぶ21世紀の教育』佐藤 修(東京経済大学経営学部教授)中央経済社(2001.1)

●『e-Learning―日本企業のオープン学習コミュニティー戦略―』根本 隆(明治大学経営学部教授)中央経済社(2001.1)

●『図解でわかるe-ラーニング入門』(株)ケアブレインズe研修ネットJMAM(2001.5)

●『eラーニングの導入法』三浦 邦夫(ウィルソンラーニングワールドワイド取締役)日経連出版部(2001.5)

●『図解 わかるEラーニング』大島 淳俊(三和総合研究所)ダイヤモンド社(2001.5)

●『eラーニング経営』香取 一昭(NTTラーニングシステムズ)エルコ(2001.6)


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青山 佳世
Kayo Aoyama
  • 大阪外国語大学外国語学部地域文化学科卒
  • 言語文化学士
  • 専門はアフリカ地域文化教育人類学
  • 京都コンピュータ学院情報処理技術科卒
  • 京都コンピュータ学院教員

上記の肩書経歴等はアキューム11号発刊当時のものです